近年、様々な分野で「DX」と呼ばれる言葉を耳にします。
しかし、
「DXって一体何？」
「DXを進めるメリットってあるの？」
といった疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、DXが求められている理由や現状、DXを進めるメリットについても詳しく解説していきます。
目次
DXとは一体何？
DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、既存のシステムではなく、新たに開発されたデジタル技術を取り入れることを指します。
2004年頃から存在していた概念となり、以前まではテクノロジーで人々の生活を豊にすることを指していました。
しかし、昨今のデジタル技術の発達で、「既存のシステムを根底から覆す」といった意味合いで用いられています。
インターネットやデジタル機器の技術革新により、国だけではなく世界的にもDX化が勧められています。
ただし、PCを導入して利用だけではDX化にはなりません。
レガシーな企業の場合、「PCを毎日使用しているからDX化している」と考えている企業も多いです。
新たなシステムやガジェット・機器・デジタル技術と複合することで、ビジネスシーンを変革することがDX化になります。
DX化が求められる理由とは
DX化が求められる理由は多く分けて、以下2つです。
- インターネット・スマートフォンの普及
- コロナ渦におけるテレワーク
理由１：インターネット・スマートフォンの普及
現在ではインターネットとスマートフォンは生活に欠かせないサービス・機器の1つと言えるでしょう。
しかし、DXが世に出てくる以前は、インターネットもスマートフォンも普及していませんでした。
インターネットは2000年頃から、スマートフォンはiPhoneを筆頭に2010年頃から爆発的に普及しています。
そのため、顧客の消費行動は紙媒体や店舗に出向き決定するのではなく、スマートフォンを介して、インターネット上の口コミやブログ・SNSを確認してから意思決定をしています。
つまり、企業が顧客の消費行動に対応していくためには、DX化が必要不可欠なのです。
既存のビジネスモデルは崩壊し、消費者は新しいサービスやデバイスに流れてしまっています。
例えば、タクシーを呼ぶために電話を掛けて配車していましたが、現在ではスマホのアプリからボタン1つで配車可能です。
このように今まで時間を掛けていた一手間がインターネットとスマートフォンによって、なくなっています。
理由２：コロナ渦におけるテレワーク
新型コロナウイルスの影響により、様々な企業でテレワークが普及しています。
会社に出社する日数は少なくなり、社内のコミュニケーションやクライアントとの打ち合わせも全てオンラインに変わりつつあります。
そのため、様々な企業にDX化が求められているのです。
社内データを管理するためにSFAツール（営業支援ツール）の導入が必要になったり、テレワーク対応の業務プロセスの日直しが必要になります。
水道事業者の場合であれば、現場での修理の記録(見積り金額、成約金額、施工後写真)をSFAにスマートフォンから登録できるようにすることで、成約率、売上といったデータがリアルタイムで更新される、といった活用法を実践している事例もあります。
日本のDX現状
世界的に進んでいるDX化ですが、新型コロナウイルスの影響により急速に進んでいるとされています。
しかし、日本の場合全ての企業がDX化を推進しているわけではなく、BCP（事業継続）対策のために仕方なく対応している感覚が否めません。
2025年の崖とは
2025年の崖とは、経済産業省が発表したDXレポートに登場した指標の1つです。
DXレポートとは日本国内のDX化の現状や問題点、DXに取り組む重要性を表したレポートです。
前述の通り、多くの企業がDXの重要性について理解し始めていますが、意欲的に取り組んでいる企業はいまだに少ないです。
そのため、DXレポートでは2025年までにDX化を進めなければ最大12兆円（現在の約3倍）の経済損失が発生する可能性があるとしています。
DX化が進んでいない要因が、レガシーなシステム・企業の存在です。
レガシーなシステムを導入している場合、システム自体の老朽化や業務プロセスが複雑になっており、改善に時間がかかっています。
さらに、多額のコストや人的リソースがレガシーなシステムに費やされていることで、新システムへの資金投資や人材リソースの確保ができず、DX化が進まない原因とされています。
レガシーシステムのまま運営を続けていると、参入していた市場から省かれてしまい、従業員を今まで以上に働かせることになるのです。
そこで、経済産業省の指示の元、「DX実現シナリオ」と呼ばれる2030年までにGDPを130兆円超にするための改善案が提案されています。
DXを進めるメリット
DXを進めるメリットは以下の3つです。
- レガシーシステムとの決別
- 業務生産性の向上
- 利益率の向上
メリット１：レガシーシステムとの決別
上記でも解説した通り、レガシーシステムのまま運営していると、市場の変化に対応してビジネスモデルを変更できず、業績を伸ばすことができなくなります。
そのため、DXを進めることでレガシーシステムとの決別が可能になります。
少し無理をしてでもレガシーシステムを廃止にすることで、柔軟にビジネスモデルへ対応可能です。
メリット２：業務生産性の向上
DXを進めることで、業務生産性の向上が見込めます。
従来は人が対応していた業務もシステムやAIに任せることで、業務工数の削減に繋がり、営業対応などの人にしかできない業務を進められます。
さらに、営業活動などの報告書を新たなツールを挿入して改善することで、一部分に入力した項目が様々な場所に反映されるようになるのです。
そのため、現場の効率が上がり、業務生産性が向上するでしょう。
メリット３：利益率の向上
DXを進めることで、利益率向上も見込めます。
今までの蓄積したデータをシステムが分析することで、瞬時に最適解を提示してくれます。
例えば、水道業者の場合、依頼に対しての最適な人員配置・必要な工具・目安の作業時間など、経験がないスタッフにもわかりやすく誘導可能です。
そのため、ベテランスタッフに業務が集中することもなく、最適な人員で業務を進めることができるため、人的リソースの削減ができます。
人的リソースの削減ができれば、相対的に利益率も向上しますので、テレワークなどに対応していない業種でもDXを進める必要があるでしょう。
水道業者などのレガシーな企業もDX化が必要
水道業者などは、システムを多用しないためレガシーなシステムから変更しないことが多いです。
しかし、DX化を進めなければ業務効率が悪くなり、生産性低下・売上の現象が見られます。
さらにIoTが進むことで、水道等もインターネットにつがることになり、知識や技術が追いつかなくなるため、水道業者の方々も危機感が必要です。
また、現場業務となることがDX化が進まない原因と言えるでしょう。
水道業者などの現場業務がメインの企業でもDXを進めることで、報告書の入力が簡単にわかりやすくなり、不測の事態にも迅速に対応・可能な人的リソースが確保できます。
まとめ
以上、DXが求められている理由や現状、DXを進めるメリットについても詳しく解説していきました。
DXは様々な分野で進んでいるため、できるだけ早めに既存のシステムから切り替えることで、さらに利益を伸ばすことができます。
また、2025年の崖にもあるように、早急にDXを進めなければ、大きな経済損失が発生してしまいます。
急速な市場やビジネスモデルの変化に対応するためには、一刻も早くDXを進める必要があるでしょう。